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予想外のシステムエラーを想定する

トレードをしているとどうしても予想外の出来事が起こり得ます。

記憶に新しいところだと2020年10月1日（木）の東証システムエラーによる終日取引停止がありました。

また各証券会社のトレードツールなどに不具合が発生し、

ログインや注文ができなかったりといったことはそれなりの頻度で発生しています。

最も大切なことは、

「予想外のシステムエラーは今後も起こり得ると想定しておくこと」

だと思います。

その前提のもと、2020年11月16日（月）に発生した松井証券「【不具合解消】発注済注文の更新遅延について」に関連して、

１．わたしのトレードで発生した現象

２．松井証券コールセンターとの電話応対内容

３．今後もシステムエラーは起こり得ると想定した場合の自衛策・対応方法

についてブログを書いていきます。

なお、このブログ記事は、わたしの主観的な解釈を言語化したものですので、

松井証券担当者との電話応対内容に事実誤認が生じている可能性もあり得ます。

同時に、批判的なコメントも記述しますが、松井証券および今回の担当者を糾弾することが目的ではなく、起こり得るシステムエラーへの最適な対応方法を模索するためのものです。

あらかじめご理解いただいたうえで以下の内容をお読みください。

１．わたしのトレードで発生した現象

①9:00に寄り付いたのち、BASE（4477）に発注注文を入れる。

始値：20070円

注文内容：指値19950円、返済予約＋（利確）50円、－（損切り）設定せず

②発注したはずなのに買い板に株数（100株）の表示が出ない

③BASEは20110円を付けたのち、急激な勢いで下落してくる

④上記②のため、約定前の段階として通常実施可能な注文取消・指値変更ができない

⑤その後、買い板に100株の表示が出現する

⑥さらにその後、約定音が鳴って約定通知がくるが、この時点で大幅な含み損状態になる

⑦一時含み損6万3千円（11320円）をみてパニックになったのち、－2万円（11750円）で損切る

厳密には⑥と⑦の間に、ナンピンとナンピン分の利確があります。

わたしの主張は、

④の段階で注文取消をして損失を免れることができたのではないかということです。

より具体的に言うと、このトレード自体を無効にできたのではないかという可能性と、

あわせて一連の不具合により発注から約定までの時間が通常より遅延したことにともない、

約定後に利確幅を50円から10円に変更するなど微益で利確、または同値撤退、微損で損切りなど、

指値変更の機会を遺失していたのではないかという点です。

２．松井証券コールセンターとの電話応対内容

まず、11月16日のシステムエラー（不具合）に対する最新の公式対応は次のようになります（2020年11月17日18:00現在）。

16日（月）10時頃と17日（火）11:30頃の2回、コールセンターに問い合わせをおこないましたが、

いずれも担当者が丁寧に応対いただきました。

内容を簡単に紹介すると、

（１）画像「概要」にあるように「訂正中」「取消中」の表示が更新されない不利益は補填の対象となる

（２）その前段階である発注から約定通知までに時間がかかったことによる不利益は補填の対象になる場合とならない場合がある

となります。

わたしのケースは（２）です。

さらに詳細を確認すると、

（２）-A．指値注文で返済予約（利確幅）を設定しているケース

①利確の金額にタッチしてから下落した場合・・・補填あり（利確と見做す）

今回の不具合で、発注から約定までの時間が遅延したと認定のうえで利確扱いとする

②利確の金額にタッチせずにそもまま下落した場合・・・補填なし

この場合、利確の指値変更（同値撤退や微損での損切り含む）が出来なかった機会損失への補填もない

（２）-B．指値注文で返済予約を設定していないケース

補填の対象とはならない

となります。

要約すると、

明確に利益を確定していたはずの利益分は補填の対象となりますが、

発注から約定までの時間遅延については今回の不具合と認定してはいるものの、

損切りのチャンスを遺失したというような金額が不確かなケースは補填の対象外、

といった対応を取っているようでした。

３．今後もシステムエラーは起こり得ると想定した場合の自衛策・対応方法

今回のケースでは、発注した注文内容は有効という原則のうえ、

その後の急変（多くの場合、株価の急落）においても注文の有効性は継続するというものです。

同時に、すぐに発注した注文内容が板に反映されていれば急変に巻き込まれなかったはずだ、

巻き込まれた場合でも迅速に対処できたはずだ、という主張は通らないという感じでした。

完全に納得できるかはおいておいて、

証券会社としては妥当な判断といえるかもしれません。

今後もこのようなシステムエラーは起こり得るとの前提のもと、

個人投資家として対応できる自衛策を考えてみました。

安易に指値を入れたままにしない

現在では、インターネットを経由したパソコン上でのトレードが主流となっており、

発注、発注した内容の訂正や取消などすべて瞬時にかつ無料で何回でもできることが当然視されています。

しかし、よくよく考えてみれば、

株式を発注するという行為自体が売買契約の申し込みに相当すると考えられますで、

パソコンに向かってポチポチとクリックしているだけの作業ではありません。

そう考えると、安易に発注しては訂正や取消をする、指値をたくさん入れたままの状態にする、

などの行為は今後見直した方がいいかもしれません。

極端にいうと、いきなり大地震が発生するなどして、

発注直後にパソコンが使用不能になった場合でも発注内容は有効の可能性が高いです。

しかも、万が一にそのような大災害が発生した場合にはほぼ間違いなく株価急落ですから、

すべての銘柄が約定してしまったうえで含み損を抱え込む危険もあります。

巻き込まれたらポジションを解消する

また、このようなシステムエラーに巻き込まれた場合には、

非常に悔しい思いはありますが、

損切りできるタイミングで損切りしておく方がいいいように思います。

わたしの場合、補填されることに淡い期待を抱いて、もしBASEを保有し続けていたら、

システムエラー発生日（16日）の大引け時点で9万5000円の含み損（終値11000円）、

17日寄り付き時点で13万5000円の含み損（始値10600円）、

17日の大引け時点だと20万300円の含み損（終値9920円）と悲惨な状態でした。

売買履歴は残りますので、損失補填などの交渉はポジションを解消したあとでも可能だと思います。

中長期での保有を前提としていない場合は、損切りしておいた方が良いように感じます。

長文になりましたが、

今後もシステムエラーは起こり得るという大前提のもと、

いかにシステムエラーの影響を免れるか、

システムエラーに巻き込まれた場合にはその影響をどれだけ軽微なものに抑えるか、

自衛策・対応方法を考えておくことは決して無駄ではないように思います。